暗号資産関連株とは？おすすめ銘柄や投資のポイントを徹底解説【2025年版】

暗号資産（仮想通貨）市場が成長する中、暗号資産関連株への注目も高まっています。ビットコインやイーサリアムの価格上昇に連動して株価が動く銘柄もあり、分散投資やテーマ投資の選択肢として有力です。

この記事では、暗号資産関連株の定義から、代表的な銘柄、投資する上での注意点まで、初心者にも分かりやすく解説します。

暗号資産関連株とは？

暗号資産関連株とは、暗号資産に関連する事業を行っている企業の株式を指します。主に以下のような企業が該当します。

• 暗号資産の取引所運営企業
• マイニング（採掘）関連企業
• ブロックチェーン技術を活用する企業
• 暗号資産ファンドや金融サービスを提供する企業

暗号資産そのものではなく、「暗号資産のエコシステムに関わる企業」に投資することで、間接的に暗号資産の成長に乗ることが可能です。

暗号資産関連の代表的な銘柄（2025年時点）

コインベース・グローバル（Coinbase Global, Inc. / ティッカー：COIN）

米国最大の暗号資産取引所。取引高と暗号資産の価格に連動しやすく、代表的な関連株の一つ。

マラソン・デジタル・ホールディングス（Marathon Digital Holdings / ティッカー：MARA）

ビットコインのマイニング専業企業。ビットコイン価格に高い相関性あり。

ライオット・プラットフォームズ（Riot Platforms, Inc. / ティッカー：RIOT）

同じくマイニング企業で、北米最大級の規模を誇る。

ブロック社（Block, Inc. / 旧Square / ティッカー：SQ）

モバイル決済やキャッシュアプリでビットコインの売買サービスを提供。

マイクロストラテジー（MicroStrategy Inc. / ティッカー：MSTR）

自社資産として大量のビットコインを保有しており、事実上の「ビットコインETF的」存在。

日本の暗号資産関連株は？

日本国内でも以下のような企業が注目されています。

メタプラネット株式会社（3350 東証スタンダード）

近年、ビットコインを財務資産として積極的に購入している企業として注目を集めているのがメタプラネット株式会社です。

• 2024年以降、複数回にわたるビットコイン購入を実施
• 「日本版マイクロストラテジー」とも称される存在
• ビットコイン価格の上昇と連動して株価も急騰する傾向
• 中長期での暗号資産戦略を明言しており、投資家の期待が高まっている

注目ポイント

メタプラネットは、暗号資産事業に直接関与していなくても、保有資産のビットコイン比率の高さから「暗号資産関連株」として分類される特殊なケースです。

マネックスグループ（8698）

子会社が暗号資産取引所「コインチェック」を運営。

SBIホールディングス（8473）

Ripple社との提携やSTO（セキュリティ・トークン・オファリング）事業などを展開。

GMOインターネットグループ（9449）

マイニングや取引所サービスなど幅広く展開。

暗号資産関連株への投資のメリット

• 暗号資産に直接投資せずにリスク分散ができる
• 金融・技術革新の成長分野に乗れる
• 特に米国株は価格変動が大きく、短期の値動きも狙える

リスク・注意点

• ボラティリティが高い：暗号資産と同様、価格変動が大きくハイリスク。
• 規制リスク：各国の法規制によって事業に影響が出る可能性がある。
• 本業が不透明な企業も：暗号資産を一時的に取り扱っているだけの企業もあり、見極めが重要。

まとめ

暗号資産関連株は、暗号資産の成長トレンドに間接的に乗る投資手法として注目されています。ただし、ハイリスク・ハイリターンの側面があるため、分散投資や情報収集を徹底した上で、慎重な判断が求められます。

特に2025年以降は、ビットコインETFやCBDC（中央銀行デジタル通貨）などの話題も市場に影響を与えるため、継続的なウォッチが必要です。

免責事項

本記事は情報提供を目的としたものであり、投資を勧誘するものではありません。投資判断は自己責任でお願いいたします。